生成AI研修では、実際に手間がかかっている仕事を題材に、AIへの依頼から成果物の確認までを練習します。資料を読み比べて変更点を整理したり、読み手に合わせて説明文を作ったりする作業なら、AIに何を手伝わせたいかを具体的に考えられます。
担当者がすぐに答えられる定型的な質問では、AIへの指示や確認の方が手間になることもあります。演習を選ぶ際は、資料を探す、内容を整理する、文章にする、といった作業のどこに時間がかかっているかを確かめます。そのうえで、入力してよい資料を選び、出力を確認して業務で使える形に仕上げるところまで扱います。
研修内容と到達点
初回の研修なら、専門用語を網羅するより、会社が認めた利用範囲で一連の作業を終えられることを目標にします。事前に、承認済みの環境、入力条件、社内の相談先を研修担当者が確認しておきます。
| 扱う内容 | 受講者にしてもらうこと | 理解度を確認する材料 |
|---|---|---|
| 利用条件 | 渡された資料のうち、利用できるものと確認が必要なものを分ける | 選んだ資料と、その判断根拠 |
| 依頼の仕方 | 目的、読み手、参照資料、未確認事項の扱いを指定する | 入力した指示と生成された初稿 |
| 出力の確認 | 仕様や制度の変更点を元の資料と照合して訂正する | 修正前後の文と根拠の箇所 |
| 判断できない場面 | 作業を止め、担当者へ必要事項を伝える | 相談先と確認依頼の文面 |
題材には架空の顧客や商品、社内制度を使います。研修の準備のために実際の顧客資料をコピーして、新たに共有範囲を広げる必要はありません。
構成を検討する際には、TISが公開する生成AIリテラシー向上研修のような資料も参考になります。ただし、自社で許可した環境や業務上の条件は、社内の最新版に合わせます。以下の演習は、このページ用に作成した架空の例です。
共通課題：入力する資料の選択
この共通課題では、演習用の社内ルールを、会社指定の環境で公開済みの商品資料のみ利用可、と定めます。受講者へ、A：公開中の製品カタログ、B：顧客名と個別値引きが入った見積書、C：公開状況が分からない新商品の仕様書、を提示し、どれを入力するか選んでもらいます。
この条件での回答はAです。Bは許可された情報に含まれず、Cは公開状況の確認が必要です。氏名を削ればBも使える、という回答には、値引き条件が残っていることを説明します。実際の研修では、この演習用ルールを自社の承認条件へ置き換えます。
営業向け演習：提案書の商品説明を確認する
営業担当者が、顧客に提出する提案書の商品説明をAIで下書きする場面を題材にします。研修では、商品資料と、研修用に誤りを含めた提案書の下書きを配ります。受講者は提出前の確認を担当し、利用できる機能と導入日程の説明が資料と合っているかを確かめます。
演習で使う商品資料・架空
商品Aの標準プランはCSV出力に対応。API連携は上位プランのオプション。導入日程は要件確認後に個別調整する。
確認する下書き・誤りを含めた架空の例
商品Aは標準プランでAPI連携が可能です。お申込みから翌営業日に利用を開始できます。
受講者には、誤りに印を付け、根拠を示したうえで文章を書き直してもらいます。模範回答の一例は、次のとおりです。
回答例
商品Aの標準プランはCSV出力に対応しています。API連携には上位プランのオプションが必要です。利用開始日は、要件を確認したうえで個別にご案内します。
採点では、標準プランの誤りと、根拠のない開始日の両方を見つけられたかを見ます。翌営業日を数営業日へ変えただけなら、資料にない約束を残しているため再確認が必要です。
管理部門向け演習：制度変更のお知らせと想定質問を作る
外部研修の費用補助が改定され、人事担当者が社員向けのお知らせと想定質問への回答を用意する場面です。改定前後の資料を読み比べ、社員に何を伝えるかを考えて文章にする作業を、AIに手伝ってもらいます。
研修担当者は、改定前の規程、改定後の規程、申請手順書を模した架空の資料を配ります。この演習では、配布資料を研修用のAI環境へ入力できるものとします。資料に含める条件は次のとおりです。
演習用の制度変更・架空
外部研修費の補助上限を、1人あたり年度内3万円から5万円に変更する。新しい上限は、2027年4月1日以降に始まる講座に適用する。
対象者は正社員と契約社員。受講開始日の2週間前までに申請し、上長の承認を受ける。対象者と申請手順は今回の改定でも変わらない。オンライン講座を含むかどうかは、配布資料には記載されていない。制度についての確認先は人事担当とする。
受講者には、資料を使ってお知らせと想定質問への回答案を作り、社員に案内できる内容と、人事に確認が必要な内容を分けてもらいます。最初の指示は、たとえば次のように書けます。
AIへの指示例
添付した改定前後の規程と申請手順書をもとに、社員向けのお知らせと、社員から聞かれそうな質問への回答案を作ってください。お知らせには、変更点、適用日、対象者、申請方法を含めてください。変わらない条件も、利用に必要なものは説明してください。資料に答えがない質問は回答を作らず、人事への確認事項として別にまとめてください。
生成された文章を読んだら、受講者自身が資料と照合します。特に、年度内の上限を講座1件あたりの上限に変えていないか、適用日を申請日と取り違えていないかを確かめます。
確認後のお知らせの例
2027年4月1日以降に始まる外部研修について、費用補助の上限を1人あたり年度内3万円から5万円に引き上げます。対象は正社員と契約社員です。利用する場合は、これまでと同じく受講開始日の2週間前までに申請し、上長の承認を受けてください。
想定質問には、たとえば「講座を複数受ける場合、補助上限はそれぞれ5万円ですか」が考えられます。回答は、1人あたり年度内の合計で5万円が上限、となります。「オンライン講座も対象ですか」は資料から回答できないため、人事への確認事項に残します。実際に案内する前に担当者へ確認し、回答を追記します。
採点では、変更点を正確に伝え、社員が申請に必要な条件を読み取れるかを確認します。あわせて、資料の比較や下書きで手間が減った部分と、確認や書き直しに手間がかかった部分を受講者に挙げてもらいます。文章ができたかだけで終わらず、自分の仕事でも使う価値があるかを振り返る演習にします。
採点と再演習の進め方
理解度の確認には、短い提出物を使えます。たとえば、完成した文章と、確認に使った資料の箇所を提出してもらいます。管理部門の演習では、AIへの指示文と人事への確認事項も添えてもらいます。口頭で分かったと答えるだけでは、どこを見落としたか分かりません。
| 評価項目 | 確認できた状態 | 再演習が必要な例 |
|---|---|---|
| 入力の判断 | 社内ルールに照らし、確認が必要な資料を選別できる | 未承認の顧客資料を、そのまま演習環境へ入力する |
| 根拠の照合 | 誤りと、それを訂正する資料の箇所を示せる | AIに再質問した結果だけで正しいと判断する |
| 断定の訂正 | 裏付けがない約束を削除・保留できる | 根拠のない数字を別の数字へ置き換える |
| 読み手への説明 | 変更点と社員に必要な手続きを、資料に沿って説明できる | 補助上限の変更だけを書き、事前申請の条件を落とす |
| 未確認事項の扱い | 資料で分からない点を確認事項として分け、担当者に問い合わせられる | 資料に記載のない講座まで補助対象に含める |
合計点だけで判定すると、重大な見落としがほかの得点で埋まってしまいます。この演習なら、無断入力や根拠のない約束、制度の適用条件の誤りを残した場合は、該当箇所を説明して再演習にします。会社で扱う情報や業務に応じて、必ず確認する項目を先に決めてください。
研修担当者へのメモ模範回答と同じ文面でなくても、根拠と判断が合っていれば評価できます。文章の好みと、業務上必要な確認を分けて採点します。
再演習では、誤りの位置だけを変えた暗記問題にしないようにします。商品仕様の誤りを直した人には、日程の約束や数字の分母など、別の資料を照合する課題を渡します。制度変更の案内を作った人には、対象者や申請方法が変わる別の資料で、案内文を作ってもらいます。
研修後に集める業務上の質問
研修を終えた後は、実務で判断できなかった場面を集めます。質問には、目的、使おうとした情報、どの条件で迷ったかを記載してもらいます。機密資料そのものを全員向けのチャットへ貼らないよう、提出先の閲覧範囲も決めておきます。
同じ質問が重なる場合は、受講者の理解だけでなく、規程や別表の書き方も確認します。研修では説明できても、仕事中に参照する文書から条件を読み取れなければ、文書側の修正が必要です。
よくある質問
実際のAIツールを使えない研修でも実施できますか
入力可否の判断や出力の訂正は、資料とサンプル文章で実施できます。ただし、実務で使う環境へのログインや共有設定の操作まで確認したことにはならないため、その部分は別途実習を設けます。
全社員に同じ問題を出してもよいですか
入力条件や相談先を確認する問題は共通化できます。出力の採点では、営業なら商品仕様、管理部門なら制度の変更点や申請手順というように、担当者が業務で確かめる内容へ変えると理解度を見やすくなります。